ニューヨークダウと、我が国の今後A
−−−トランプ大統領「東京五輪は一年延期した方が良い」−−−
昨夜、武漢コロナウイルスによる「パンデミック」が宣言され、
ニューヨーク株は
マイナス2000ドルを超える下げで、21200.62ドル -2352.60ドルで引けた。
本日の日経平均も、午前に引け値は16800円で、マイナス1340円である。
トランプ大統領は英国を除く、ヨーロッパからの人の出入りを禁じ、東京オリンピックは1年延長してはどうかと提案した。
南木はトランプ案に大賛成である。
以下、この件に関して述べる。
人の流れが「武漢ウイルス」によって止まり、あらゆるものの生産が滞ると、もちろんとんでもない不況になるが、サプライチェーンが止まってしまうと、そう遠からず逆に、とんでもない物不足になり、インフレになる。
しかも各国は、政府の指導によって、人の流れを止めたのだから、その損失の補填の為に、国民と、企業に政府はジャブジャブに資金だけは提供せざるを得ない。
そうすると、物が生産できないのに、資金だけが供給され、インフレになる事は目に見えている。
ただし有り余るものと、足りないものとの差が顕著であり、まだら模様の物価上昇となるはずである。
不況下のインフレは、前回は、石油ショックによってもたらされた「スタグフレーション」だったが、
今度も、何か別の、新しい歴史的な名称がつけられる事になるだろう。
つまり人類史上初めての、「人の流れの強制抑制」による、不況下のインフレが起こるわけで、
我が国も、物不足によるインフレになるだろうが、全世界の「資本主義経済」は、近年は実は「デフレ」で困っていたので、今回の「武漢コロナウイルス事件」によって、その「デフレ」のトンネルから抜け出すチャンスが得られる。
それにプラスして、チャイナ共産党の崩壊、東アジア冷戦の終結、が実現すれば
この騒ぎが終わったそのあとの大発展、大好況はもう目に見えている。
そしてオリンピックの1年延長だが、これほど我が国にとって素晴らしい事はない。
何といっても「聖火」が予定よりも1年間も長く我が国に留まり、燃え続ける事になる。
聖火はもうすぐ我が国に着く。点火式は昨日ギリシャで行われたばかりだ。
「全世界をスポーツで纏める聖なる火」が日本で燃えるづけることとなるのだ。
しかもその火は「太陽そのものの象徴である聖なる火」であり、
それが『日のもと』の我が国で燃えつつけるのだ。
奇跡である。
この「事態」は「神ごと(かみごと)」としては、まったく奇跡的な良い出来事であり、
このような未曾有の出来事が起きる事自体が、我が国が「神の国」である事の証左でもある。
我が国が東西を纏め、全世界の結節点でもあり、また真にその中心である事を証明する
「神秘的な出来事」だと、こうして書いてしまうと「密かに」ではなくなるが、私の言論はそれほど広がらないと思うので、この拙文をお読みくださった方は、是非この「奇跡」が今、起こっている事を、心に留めていただきたいのである。
東京オリンピック、1年間延長での損失は目先は十数兆円になるのかもしれないが、1年延長できるのだったら、そうした方が、かえって我が国にとってすべてが良い方向に回る事もありうる様に私には思える。
1年間、人類全体の聖火が日本に留まって燃え続ける。1年延長することで、我が国が獲得する金メダルも未曾有の数になるのではないか。
1年間、聖火を見つめながら選手は訓練を重ねる。
世界経済は、日本の聖火を見つめながら復興してゆく。
あらゆるマイナス要因を、プラス要因に転換できる発想こそ、何より重要である。
目先の経済的損失の何倍もの利益がこの延長によって得られると私は思う。
南木隆治拝
以下は本日の参考資料
宮崎正弘先生のメルマガ
< トランプ大統領「東京五輪は一年延期した方が良い」>を引用。
Friday, March 13, 2020 3:50 AM
トランプ大統領「東京五輪は一年延期した方が良い」
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「宮崎正弘の国際情勢解題」
令和弐年(2020)3月13日(金曜日)弐
通巻6401号
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東京五輪が中止になるとGDPはマイナス1・5%、損失は合計1兆3500億円
米国はEUからの入国全面禁止。トム・ハンクスも検査陽性とでて
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東京五輪の開催が深刻に危ぶまれる。森元首相も小池知事も五輪中止は「考えられない」と発言を繰り返しているが言葉に力がない。プロ野球延期、高校野球中止、大相撲無観客場所。ディズニーランド休園の延期。どんどん周りを囲まれている。五輪の実現は日ごとに遠くなっているのが現実ではないのか。
トランプ大統領は欧州から(英国を除く)の入国を30日間禁止するとした記者会見の席で「東京五輪は一年延期した方が良い」と発言した。
100人以上の集まりはすべて禁止したイスラエルでは、武漢コロナに対応するワクチン開発に成功したらしい(『ハーレツ』、3月12日)。もし本当なら朗報だろうが、世界から入電するニュースは他に明るい話題なし。
トランプのEU諸国からの人国禁止という大胆極まりない発表により、株価はがくんと下落した。ウォール街はベアマーケット(弱気)になった。
有名はハリウッドスターのトム・ハンクスが映画撮影のため滞在中のオーストラリアで検査を受けた結果、陽性と判断された。著名人の感染はこれが初めて。もっとも
イランでは副大臣が死去しているが。。。。
インドは「すべての国」の入国を停止し、米国の製造業は60%が部品調達に支障がでていると悲観的な見通しを語り、アディダスは中国の売り上げが80%の激減。
さて五輪中止となると、日本経済の損失はどれほどの規模になるのか。1兆3500円、GDPのマイナス効果は1・5%となるという。
東京五輪は都が2970億円、組織委員会が6030億円。日本政府が1500円を分担し、すでに2013年から2018年までの工事や準備諸経費、スタジアム建設などで1兆円を使い果たしている。
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