南木の資料室別館

高校生でも最新兵器を作れる。国家は若い人材の出現を見落とすな。アメリカにできる事は何でも我が国もできる。

（重要）＜コイルガン、レールガン。高校生がコイルガンを作ってみた！　ガラス瓶粉砕！　170。世界最強の未来兵器！ 米海軍、レールガンの世界初艦上。＞について。


南木です。
軍事技術の話ですが、アメリカはマッハ７で砲弾を発射できるリニアモーターと同じ原理のレールガンを開発した。
原理は簡単なので、この軍事技術は１０年後にはスタンダードになるだろうから、
近接する距離では、地上でも、海上でも、この兵器が最強になるだろう。
普通の砲弾は意味がなくなる。近距離のロケット弾や、ロケット砲も全く太刀打ちできなくなるだろう。
現在の火薬を使って発射する全ての銃が、地上でも、海上でも、やがては空でも、このレール銃に変わるだろう。
すでにレールガンを実験で試作している人は国内にもたくさんいて、ユーチューブにはたくさん動画がでている。
大変味な時代にになったものだ。
レールガンよりも一段階前のコイルガンは、以下のURLの動画を見ればわかるが、この高校生でも作っていて、この高校生の作品は
すでに殺傷力を持つに至っていると思われる。(この子は、まだ高校１年生か、よくて２年生くらいじゃないか。ほとんど中学生くらいに見える。）
レールガンも、コイルガンも、現在の銃刀法では違反にならない。
この高校生は優秀なので、前途有望である。このような少年はしかし世界中にすでにたくさんいるだろう。
このような少年が、多数出現して、世界最強の抑止力となるような兵器を開発して、我が国を守ってくれることを期待したい。
ただ、非合法組織や、テロリスト集団がこういった新式銃を大量に保持しないように、気をつけなければならない。
天才的な彼は自分の技術くらい誰でもできると思っているだろうが、そんなことはない。
彼自身がこの動画をアップしていることで、彼は狙われる可能性もあり（例えば拉致）、危険だが、彼はそのことを自覚していないだろう。
国家はこのような少年を如何に早く国家に貢献する方に導くか、本気で考えるべき時期に来ている。
アメリカはハッカーの少年を国防総省がすぐに職員として採用しているとも聞く。
これからの我が国を考えるとき、技術革新の能力、突出した技術開発力を持つ若者を、いかに国家が尊重し、その能力を国家の為、あるいは業界の支配的な企業が使いこなす方向へ誘導できるかと言う事がもっとも重要である。
その差が、国力の差に直接結びついてゆくし、生産性の向上にも直接結びついてゆく。
『南木倶楽部』には国会議員の先生方もたくさんおられるのだから、このあたりをよく考えておいていただきたいと思う。
アメリカにできる事は何でも我が国だって、できて当たり前だし、できるはずだ。

http://www.youtube.com/watch?v=jX_ZLQKxg_w
高校生がコイルガンを作ってみた！　ガラス瓶粉砕！　170

http://www.youtube.com/watch?v=jskBDDVI6D0
世界最強の未来兵器！ 米海軍、レールガンの世界初艦上

南木隆治（みなきたかはる）　　
dpait620@kawachi.zaq.ne.jp　　　　　　　
http://www.kawachi.zaq.ne.jp/minaki/　（南木の資料室）
http://star.ap.teacup.com/minaki/　（南木の資料室別館）


南木と、南木倶楽部全国を協賛・サポートしてくださっている皆様の名刺広告のページ。　←クリックしてください。　

(重要）これを奇貨として、今後2機の護衛戦闘機をこの空域では付けよ。＜海自OP-3Cと空自YS-11EBに中国Su-27戦闘機が異常接近＞について。


南木です。
チャイナが露骨な武力による威嚇を我が国に対し行っている。
今回、全く合法的な偵察活動に対し武力による威嚇を受けたわけである。
相手が戦闘機で、ここまでの威嚇をするのであれば、今後はスクランブルではなく、
はじめから自衛隊の戦闘機を、護衛の為につけなければならない。
それをしなければ、我が偵察機はこの空域に入れなくなってしまうだろう。
安倍首相が決断すればできること。
なお、私は何も、偵察機のすぐそばを航空自衛隊のFー15に飛んで欲しいと言っているのではない。
電子戦で我が方に有利となる距離で、今後このようなことをして、もし、Su-27が我が偵察機にロックオンでもすれば、その瞬間にF-15のミサイルがSu-27の射程外から飛んで来る距離を、我が自衛隊機は取れるはずだ。
それをやってもらいたい。
F-15が電子戦でスーホイ２７に負ける事はない。
安倍首相は、スマートな方法で、今後は、今回のことを奇貨として、
スクランブル以外で我が戦闘機が、友軍を支援する、当たり前の形態を日常化させるべきである。
今回もすでにそうしていたのだったら、それを国民と国際社会に宣言し、
我が国がチャイナの武力による威嚇に屈していない事を鮮明にしておかなければならない。
それは極めて重要な国際社会に向けたサインとなるからである。


http://flyteam.jp/news/article/35828
海自OP-3Cと空自YS-11EBに中国Su-27戦闘機が異常接近
配信日：2014/05/25 11:55 - ニュースカテゴリー： サービス
防衛省は2014年5月24日(土)11時ごろと12時ごろ、東シナ海の公海上空で、海上自衛隊のOP-3C、航空自衛隊のYS-11EBが、中国軍のSu-27戦闘機2機による異常接近を受ける事案が発生したと発表しました。この接近による、領空侵犯はなく、自衛隊機、また隊員への被害はありませんでした。



このSu-27戦闘機は防衛省が公開した画像によると、弾頭を搭載しており、戦闘できる体制にあったことがわかります。

NHKはこの状況について、OP-3C、YS-11EBとも、Su-27戦闘機が後ろから追い抜くように接近が発生、OP-3Cにはおよそ50メートル、YS-11EBにはおよそ30メートルだっとという防衛省談を伝えています。

小野寺防衛大臣はこの件について、偶発的事故につながる可能性があり、危険なことから、外交ルートを通じて中国側に申し入れたことを明らかにしています。


５月２４日（土）午前１１時頃及び１２時頃、東シナ海の公海上空において、それぞれ海上自衛隊のＯＰ−３Ｃ及び、航空自衛隊のＹＳ−１１ＥＢが、中国軍の戦闘機Ｓｕ−２７×２機による異常な接近を受けるという事案が発生した。

　なお、領空侵犯は発生しておらず、自衛隊機及び隊員への被害はない。

中国戦闘機Su-27

南木隆治（みなきたかはる）　　
dpait620@kawachi.zaq.ne.jp　　　　　　　
http://www.kawachi.zaq.ne.jp/minaki/　（南木の資料室）
http://star.ap.teacup.com/minaki/　（南木の資料室別館）
南木と、南木倶楽部全国を協賛・サポートしてくださっている皆様の名刺広告のページ。　←クリックしてください。　

(重要）<日本政府と国民分断　毛沢東「二分法」　日中外交政策ブレーン>によって惑わされるものは誰か。

---中国の政策ブレーン　毛沢東「二分法」改めて提言へ　「日本国民との対決回避」産経新聞記事---



南木です。

習近平のブレーンがこれなら、チャイナはやはり、もう終わっている。笑ってよいと思う。
なぜか。毛沢東の時代と現在は全く違う。

現在はweb情報を鋭敏な個人が先導して、マスコミがこれに追随することがますます、加速度的に進んでいる時代である。
このままで行けば、何もしなくても、分断されるのは、チャイナの「少数の軍国主義者＝シナ共産党＋少数の超富裕層」と、「大多数のシナ国民」である。

もうs、すでに、実態はそうなってしまっているのではないか。

ところで、苦し紛れの、このようなチャイナの「融和策」に、早速乗ろうとする連中も政財官界に、「われこそは遅れじ」と、うようよ出て来るかもしれないが、それは全て敵なので、むしろ我が国の内部においては、現段階における「保守陣営」の中のスパイ、産業界における「反国家的な企業」も透かしのように浮き上がって、よく見えるようになるだろう。

「これに乗る振りをしている」と言い訳するものもいるだろうが、前回なら「分からなかった」で済ませられるかもしれないが、今回はそれがどういう事か分からぬはずはない。

そのような企業は国民の敵である。ビジネスはビジネスと割り切ってやってもらいたい。また、そのような毅然とした姿勢を示す企業にはシナもたかることはできないだろう。
シナの今度の方針に少しでも『協賛』『翼賛』するようなそぶりの企業はないか、国民は目を光らせて観察しておらねばならない。
結局そのような企業はシナにたかられ、むしられ、その企業が勝手につぶれるのなら良いが、そのとき大企業なら相当な国富を失うわけだから、国民にとって、一企業といえども他人事ではない。

シナとの一切の貿易をやめても、特定の企業は確かに困るだろうが、我が国総体としては何も困る事はないのだから。

南木拝。

以下は平成26年5月14日の産経新聞1面記事。


南木隆治（みなきたかはる）　　
dpait620@kawachi.zaq.ne.jp　　　　　　　
http://www.kawachi.zaq.ne.jp/minaki/　（南木の資料室）
http://star.ap.teacup.com/minaki/　（南木の資料室別館）


南木と、南木倶楽部全国を協賛・サポートしてくださっている皆様の名刺広告のページ。　←クリックしてください。　

（重要）国際宇宙ステーションは現在、ロシアが制していることを忘れてはならない。ウクライナ情勢と若田船長14日帰還を巡って。


南木です。

若田船長が、5月14日、地球に帰還する予定である。

ウクライナ情勢がどの様に展開しようとも、この「国際宇宙ステーション」がある限り、人間をここに送り込めるのは現在はロシアの『ソユーズ』しかなく、ロシアに頼るほかはない。

オリンピックなら棄権もできるが、国際宇宙ステーションは恐らく現在の先進国間で最大の平和の象徴であって、これへの参加を「棄権」する事はできない。

NATOとロシアの関係がウクライナを巡ってどれほど険悪になろうとも、ロシア軍と、NATO軍の直接の衝突など、金輪際起こりようがないと私は思う。
と言うか双方とも、起こし様がないと思う。

むしろ相対的に問題があるのは現在のウクライナの政府の方である。
この政府は革命政府であって、非常に暴力的である。
クリミア半島で、親ロシア派は流血の惨事を起こさなかったし、昨日、東部地域で選挙が行われたようだが、その前にそれを妨害しようとする政府治安部隊の行動によって、一部で流血が見られたわけで、この間一貫してウクライナ革命政府のほうが暴力的で、親ロシア派の方がスマートである。

NATOがいくらウクライナの領土不可分を訴えても、それは冷戦後の世界の固定化を望んでいる願望を言っているだけのことで、それを裏付ける政治軍事的な状況はほとんど何も構成されていない。


冷戦終了後20余年にして、早くも失地回復を志すプーチンは大変な愛国者である。
大東亜戦争で失った領土を沖縄以外何も取り返せないどころか、むしろ失いつつある我が国とは大変な違いではないか。

国際宇宙ステーションは現在、ロシアが制していることを、国際情勢を考えるものは誰も、忘れてはならない。

世界は今も昔も戦国時代である。本質は何も変わっていない。
我が国には武家政権成立前後よりの、実に長い『戦国』の記憶がある。
本当は国民皆が、人間の本質、国家の本質、歴史の本質をよく知っている。
ただ、それを忘れたふりを70年間しているだけだ。
民族の記憶は一瞬で蘇る。すでに若い人々の間では完全に蘇っていると私は思う。
今すぐもう一度明治維新をしろといわれてもできるくらい、鋭敏な若い人たちは目を覚ましている。
眠っているのは老人と、戦後体制利得者だけだ。

我が国は「日米安保条約」が有効に機能しているあいだにこそ、この有利性を使って、それが機能しなくなるときにも大丈夫なように、あらゆる国策を進めてゆかねばならない。

尖閣事変の勃発。南シナ海での戦争勃発。中華人民共和国の崩壊、分裂。第二次朝鮮戦争の勃発。
これらの全ては、今年中にでも起こりうる。
それらを想定した現実的な対策が、現政府と自衛隊に、すでに確固としてあることを私は信じたいし、そう望んでいる。

以下、若田船長帰還に関する記事。平成26年5月12日(月)産經新聞





南木隆治（みなきたかはる）　　
dpait620@kawachi.zaq.ne.jp　　　　　　　
http://www.kawachi.zaq.ne.jp/minaki/　（南木の資料室）
http://star.ap.teacup.com/minaki/　（南木の資料室別館）
南木と、南木倶楽部全国を協賛・サポートしてくださっている皆様の名刺広告のページ。　←クリックしてください。　

「日本国民の名誉に対する罪」を立法せよ。「韓国によるベトナム30万人虐殺の賠償を日本が行うべき―慰安婦が訴え」を巡って。



南木です。

「日本国民の名誉に対する罪」と言う概念が成り立つ立法を、国会議員の皆様にお願いしたい。

と言うのも、ついに以下のような発想を韓国人の一部が持っているらしいからである。

「韓国によるベトナム30万人虐殺の賠償を日本が行うべき―慰安婦が訴え」

http://youtu.be/ObBAT7H-y5s


ごく一部であると思われるが、ついにこういう発想法が出現した。

これは、彼らが考えそうなことである。彼らにとって極めて都合のよい、韓流妄想だからである。

この発想で行くと、彼らが思いつくのはこういうことであろう。
「確かに韓国は、ベトナムでひどいことをした、しかし先の戦争中、あるいは戦前、韓国人はベトナムの人々が我々の一部の心無い人々によって受けた被害の何十倍、何百倍の被害を日本から受けていたのだ。
よって、我々に十分な賠償をしていない以上、ベトナムの人々への全ての賠償は、当然のこととして、日本が今後永遠に負うべきだ。」
こういう考えに行き着くであろうし、思いついた以上、「この素晴らしい考え」を断固とした信念で、実現しようと彼らは考えるであろう。

この間の韓国大統領の動きなどを見ても、韓国の度し難さはますますひどくなっているから、そういうことを考えたとしても全く不思議ではない。

この発想は、何も韓国だけではない。西村幸祐先生の言葉を使えば「トクアノミクス」の発想の特徴である。

シナ共産党が、「南京大虐殺」をいまだにいいつのるのも、もともと彼らがやった「通州事件＝通州大虐殺」他、多くの日本人への筆舌に尽くしがたい残虐行為を無かったこととし、逆にそれを、日本人が行ったこととしたいからである。
そしてシナはすでにそれに成功している。それなら韓国もできると、韓国人の一部(もはや大部分か）が考え始めたわけである。

中韓のたくらみは、自分たちの行った犯罪は、全て日本人が行ったこととして決着を付けたいと言う願望である。

「願わくば、全世界の人類の全ての罪を日本人に背負わせ、全ての日本人が生きていられなくなるまで、日本人を追い詰めたい。」
と言うのが彼らの願いである。

若者たちよ。こんな状態になるまで国家の状態を放置してきた戦後日本の政治家たちと、それを選んだ君たちの先輩の有権者に対して怒れ。
もうこんな状態を放置しておくべきではない。この状態はやがて日本人に対するジェノサイドを肯定する考えに行き着く。
人類史で、何度もジェノサイドは行われてきた。しかし、日本人は、歴史上、そのような記憶を持たない。我が国民はほとんど例外的な、特別の、美しい心を持った民族である。
しかし残念ながらアジア大陸はジェノサイドの歴史である。彼らはジェノサイドをする民族である。

この状態を改めるには、秘策がある。
それは、日本の誇りを傷つけたものを犯罪者とする法律(時限立法でよい）を作ることである。
通常の言論の範囲を超えた、異常な発想の蔓延を国内外で許してはならない。

良識を広めてゆく努力をするのも国家の重要な役割である。

ただし言論の自由は極めて重要であるから、それと矛盾しないようにしなければならない。
「言論の自由」との調整をどうするか。

外国政府がその言論の相手であるかどうかが、一つの大きなポイントである。

そもそも、国民の言論の自由は、政府が守らねば成り立たない。
国民の言論の自由を守るためには、それを外国政府からも守らねばならない。

(この逆が､教科書検定における「近隣諸国条項」であって、これは我が国を近隣諸国の「植民地」とみなす、日本人差別条項である。）

南京大虐殺は無かったことはすでに明白である。
これをあった事とする言論は、諸外国の政府、あるいは政府機関が（地方政府であっても）、これをあった事として、日本に何らかの謝罪や、賠償求める政治行為を続ける間は、国内でそれを主張し、その外国政府のお先棒を担ぐことは、『日本国民の名誉に対する罪』として犯罪であるとしなければならない。
なぜなら、それは直ちに安全保障にまで繋がってくる、重大な事象だからである。

外国政府ではなく、自由な言論だけになれば、我が国も、これを犯罪とすべきではない。ここが極めて重要な、この法律に関する基本ルールである。
相手が共産主義国である場合は、言論の自由ははじめから無いので、判断がつきやすいが、曲がりなりにも言論の自由のある国では判断は難しい。
それでも相手国が公的に、我が国に対して、その件に関して何かを求めているかどうかで判断はできる。


「従軍慰安婦」の強制連行は無かったのであるから、これをあったと、外国政府が主張する間は、そのような主張は、『日本国民の名誉に対する罪』であるから、国内でその主張をすることは犯罪であるとする法律を時限立法で作らねばならない。

河野談話は破棄されなければならない。

自由な言論は、政府が守らねば成り立たない。
国民の言論の自由を守るためには、それを外国政府からも守らねばならない。

遠い弱小国で起きている現象でも、それが日本国家と、国民の名誉を根こそぎ奪うことを目的とするような言論の場合、もしそれが外国政府であれば、その真意を質し、改めない場合は、直ちに国家防衛策として、その件に関する言論の自由の制限を始めなければならない。

私は我が国が、言論の面に関して、そのような誇り高く、公正で、明白なルールを持った国家になることを望む。


相手が、共産主義国や、全体主義国である場合、言論戦の戦場は必ず、その敵対する「自由主義国」の国内となってしまう。（アメリカはこれで『ベトナム戦争』に負けた。）
自由主義国の政府は国民の言論の自由を守るためには、これら共産主義国や、全体主義国からの仕掛けられる言論戦に対し、国民の名誉を守るための一定のルールに基づいた法律を持たねばならない。
言論の自由は観念的な自由ではなく、外国政府からの国内言論への介入に関して、「国民の名誉を守る」と言う視点を常に持たねばならない。この国民は現在の国民だけでなく、過去の国民も、未来の国民も含むことは言うまでも無い。
日本国よ、そのような国家たれ。





南木隆治（みなきたかはる）　　
dpait620@kawachi.zaq.ne.jp　　　　　　　
http://www.kawachi.zaq.ne.jp/minaki/　（南木の資料室）
http://star.ap.teacup.com/minaki/　（南木の資料室別館）

南木と、南木倶楽部全国を協賛・サポートしてくださっている皆様の名刺広告のページ。　←クリックしてください。