ランドスケープ現代史研究会

■「ランドスケープ現代史研究会」設立の目的

2006年は、ランドスケープに身をおくものにとって大きな節目にあたる年です。

それは、わが国初の本格的な公園法制として「都市公園法」が公布された昭和31年（1956）から、ちょうど50年目にあたるからです。
この都市公園法を皮切りに、自然公園法（1957）、首都圏近郊緑地保全法（1966）、都市緑地保全法（1973）、緑のマスタープラン（1977）など、ランドスケープにかかわりの深い法制度が整備され、いろいろなタイプの緑地の創出・保全とともに、ランドスケープという職域も「公共」という市場をベースに拡大・展開してきました。
そして最近では、景観法の制定と都市緑地保全法・都市公園法の改正を受けた「景観緑三法」の成立、改正文化財保護法による「文化的景観」の誕生など、ランドスケープの画期的な法制度が登場し、さらに永年構想されてきた登録ランドスケープ・アーキテクト制度（RLA）が実施に移されました。
このことは、「ランドスケープとは何か、ランドスケープ・アーキテクトとは何者か、そして21世紀のランドスケープは、いかなる方向に展開すべきか」ということを改めて問い直すための一石が投じられた状況とみて、まちがいありません。

21世紀を射程したランドスケープという職域、ランドスケープ・アーキテクトという職能として標榜すべき方向性は、具体的かつ現実的に問い直すことが必要とされます。それは戦後20世紀のランドスケープ・アーキテクトが何を考え、何を成果として遺したのかというのはもちろんのこと、むしろ“できなかったことは何なのか”、つまり“何が遺された課題であるのか”をうきぼりにしたうえでの議論を意味しています。
このためにわたしたちは、まず戦後20世紀のランドスケープにかかわる基本的枠組み（法制度・組織・空間・人物・思潮など）を的確にとらえ、
戦後ランドスケープの全体像を把握することから出発しようと思い至りました。
この活動の一線上に現れる成果は、これからのランドスケープを方向づけるための補助線のひとつになるはずだと、わたしたちは考えます。

以上のことをふまえわたしたちは、21世紀のランドスケープが描くべき軌跡、また、獲得すべき視座をみなさんと一緒に展望したく、ここに「ランドスケープ現代史研究会」設立を決行いたします。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2006年4月20日
　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ランドスケープ現代史研究会

粟野隆（奈良文化財研究所/ランドスケープ史家）
戦後20世紀の先人が歩んできたランドスケープの道はそのまま21世紀に続くものではありません。この先の道のゆくえを見定めるには、これまでの足跡を見つめ直すことが大事です。ぼくは戦後ランドスケープの屋台骨を支えた方々との対話により、その足跡の歴史的層位、重複関係、痕跡の特徴を整理するところから始めます。

小林邦隆（株）タム地域環境研究所/ランドスケーププランナー）
この度、粟野さんをはじめ、力強い仲間があつまり「ランドスケープ現代史研究会」を発足するにいたりとてもうれしく思います。私は歴史の専門家ではありませんが、この活動を通じて、ランドスケープ現代史を直視し、自分なりの２１世紀のランドスケープ像や自分のポジションを見いだせればと思います。

霜田亮祐（PLACEMEDIA/ランドスケープアーキテクト）
先人達が築き上げてきたものに対して、それを年表として整理することが目的ではなく、そこに時系列を越えた「系」を見出し、脈動する遺伝子の中における我々の役割を明確化するために本会に参画しました。

神藤正人（東京農業大学短期大学部環境緑地学科）
環境問題が見直され、さまざまな取り組みが行われている現在、具体的にどういう事業に「ランドスケープ」の考え方を組み込み実現させていくのか、新たな「ランドスケープ」をどのように創出していくのかが求められている。ランドスケープ現代史を通じて、そのデザインの課題と方向を導き、ランドスケープデザインの本来の役割を鮮明にしたい。

高島智晴（(財)東京都公園協会）
今日我々がLandscape Architecture（以下LA）に携わる事ができるのは、偉業の影に先人の努力や苦労があった事を忘れてはなりません。私は、彼らの偉業が歴史に埋没しないよう今一度LAの歴史を再認識し、LAの本質を考えていくとともに、少しでも多くの人にLAの軌跡を伝えていきたいと思っています。

武田重昭（県立 人と自然の博物館）
僕らは日々の生活でどれほど「豊かだ」と思える瞬間を生きられているだろうか。歴史とは解釈の視座である。社会構造が大きく変動する今、過去は現在を示す秤にはなるが、未来への羅針盤とはならない。新しいインジケータが求められている。懐古的に振り返るのではなく、新しいランドスケープの可能性を開くような歴史を捉えてみたい。

馬場菜生（ディレクター、キュレーター）
※2011年4月退会

ご報告が遅れましたが、
当研究会が執筆協力させていただいた書籍
『ランドスケープデザインの歴史』が学芸出版社より発売中です！

この本は、欧米を中心としたランドスケープデザイン史を約10年刻みで現代まで概観した内容となっております。私たちは、同時期の我が国のランドスケープデザインのトピックスを、コラムとして執筆しました。

当研究会メンバーが執筆担当したのは下記です。　
・P67「美しい国土づくりの実践者、本多静六」（担当：粟野、馬場）
・P68「関東大震災が生んだ52の小公園」（担当：神藤、高島）
・P131-132「ランドスケープデザインの確立を目指して」（担当：小林、武田）
・P153-166本文第10章「ランドスケープアーバニズム」（担当：霜田）

私たちの研究成果の一部を、社会に情報発信させていただく貴重な機会となりました。

執筆にあたり、学芸出版社の井口夏実さんに大変お世話になりました。この場を借りてお礼申し上げます。

みなさま、せひご一読ください！

戦後日本の本格的ランドスケープアーキテクト
池原謙一郎のまなざし

高　島　智　晴

　池原謙一郎(1928-2002)は造形美を得意とし、現代人の記憶に残る大公園から小公園までを設計してきた。一方で次世代の造園デザインを考える活動を積極的に行うなど、戦後の造園界の中心的存在であった。そこで、多くの造園家の中でも池原謙一郎の活動に着目して、戦後の造園史を読み解くこととした。

１．東大時代
　池原は1948（昭和23）年12月、東京大学農学部に園芸第二教室に入室する。園芸第二教室は、日本の官立（国立）大学に初めて設置された造園学専門講座である。初代教授には、丹羽鼎三が任命され(〜52年)、後任は北村徳太郎(〜55年)であった。池原は1951(昭和26)年に農学部を卒業し、翌年52年に同大学大学院から助手へと転向している。学生時代の同期には、川本昭雄・大山陽生・高橋理喜男・西沢成宣・草部博志がおり、他の助手としては吉川需、三好勝彦、小澤知雄、北村文雄がいた。時代は世界的な造形運動と機能主義の中にあったが、自分からモノづくりに向かっていく池原の姿勢は当時の東大では珍しく、設計やデザインで芸術的センスを発揮していた1)。
　この時に知り合った重要な人物に“前野淳一郎”がいる。前野は東大林学部造園学教室の助手で、同時に造園学会の事務局で池原と面識があった。前野と池原、そして三好・小澤らが中心となり、『造園懇話会(1957)』を発足させた。前野とは後にも設計活動を通して付きいが多い人物の一人となると言えるだろう。

２．建設省、日本住宅公団時代
　池原は1955(昭和30)年に建設省、1958(昭和33)年に日本住宅公団に籍を置くことになるが、この間の1956年・57年・58年にモダンアート展に作品を出展し1958(昭和33)年には田畑貞寿の呼びかけにより、伊藤邦衛･石川岩雄・清水友雄・中島健と共に銀座で“庭のデザイナー6人展”を開催し、社会に造園作品をアピールしている。
　一方、建築家との付き合いが多かった前野淳一郎は、『国際建築』の発行人の田辺員人と知り合いだった。田辺は『国際建築』に造園の記事枠を提供するほど造園のシンパサイザーであり、前野は池原や田畑貞寿とともに執筆を行う(56年・58年)。また、田辺と前野はスペースコンサルタンツを設立し、白雲観光�鰍ﾌ造園設計業務や東京都新宿区の落合下水道処理場上部の造園設計、同区の柏木公園設計業務を池原・田畑の他、後の近代造園研究所・上野泰らと行うことで設計センスを磨いていく。
　この頃の代表作品に台東区立入谷町南公園(1959年)がある。池原は、子どものコアとして“子供センター”という考え方を確立し、その象徴として“石の山”という造形的な複合遊具の登場にある。この公園の誕生は北村信正発案の「遊び場研究会(1957〜1959)」が深く関係している。池原を中心に石川格・川本昭雄・伊藤邦衛・田畑貞寿らの造園家に加え、小川信子(日本女子大学建築学科)が先頭に立ち論陣を張った。ここでの討論や研究結果をもとにできたのが入谷町南公園であって、研究会自体も公園の完成と共に閉幕する。その後、池原は“児童施設研究会”に活動の場を移す2)。
また、池原は1960(昭和35)年の“世界デザイン会議・環境部会”に建築界に明るいため、パネリストとして出席している。建築から槇文彦・丹下健三・前川國男らが出席していたが、その前で池原は造園家代表として「造園の未来像」で論陣を張った。

３．�鞄�本技術開発総合計画部時代
池原は1963(昭和38)年に�鞄�本技術開発総合計画部緑地課長として籍を置く。池原は「公園は都市という生命体の中の細胞体」であり、｢公園は公園というワクから抜け出して、全体的な都市機構の中でもう一度練り合わされコネ合わされる必要がある｣と述べている3)。この１年後、樋渡達也・小林治人・早川和也（グラフィックデザイナー）・石井尚（建築家）らとチームを組んで、“東京都代々木公園設計コンペ”に応募をする。生命線とも言える壮大なペデストリアンデッキという空中回廊によって、都市性と自然性の融合、すなわち都市側から広大な樹林空間へと都市民を誘うことを主張した作品は、まさに前述した考えの実践であるとみてとれる4)。
しかし一等無しの二等作品として評価され、「“（審査委員の）中途半端な評価と都合の良い基本構想原案”として後のコンペ論の火種」となり、公園のあり方について池原はますます疑問が沸いたのではないだろうか5)。
同年、東京オリンピックを控えていた5月、日本造園史上に多大な影響を及ぼした“IFLA日本大会”が開かれる。日本造園界は総力を上げて準備に取りかかる。このとき出版された『日本の造園』にて、池原は「公園論」を“オニマス(Onymous=作品化された空間)”“アノニマス(Anonymous=作品化されない空間)”という言葉を用いて解いた。「緑」の意義を考え、公園のあるべき姿を追求したとき、「オニマスの＜作品＞がアノニマスの＜存在＞に移行していくのが自然であり、この世の必然というものかもしれない」と考察している6)。
池原は共にIFLAの準備にあたっていた伊藤邦衛・林茂也と幹事役となって、1964(昭和39)年、“造園設計事務所連合”を発足させた。メンバーには、荒木芳邦・飯田十基・井上卓之・小形研三・小林治人・島田昭治・関田次男・田辺員人・中島健・中村善一・西川友孝・吉村巌がいた。この背景には、建設省の公園緑地予算の増加に伴い自治体の公園事業の拡大による仕事量が増加し、次第に民間の設計事務所へ設計を外注するようになった。そこで池原は仕事の信用を得るため、また設計事務所相互の利益のために協力する組織を創ろうと考えたのであろう。
池原は役所が公園事業を外注し始めたこの時期を狙って、ホンモノの造園家による公園の品質管理を行うことで、“より高度の質の高いレクリエーション造型を生み出していく”ための造園設計家集団を創ることが狙いだったのではないだろうか。

４．環境計画研究室の設立へ
池原はやがて自身の事務所、環境計画研究室を1966(昭和41)年に設立し、独自の設計を行っていく。「環境計画研究室」という看板を掲げたところで、消毒薬品会社が売り込みに来るような「環境＝衛生」の時代であった。池原は独立という形でそれまでに溜め込めていた想いを爆発させたのだろう。羽衣公園(1966)や長岡市幸町公園(1972)があり、池原の作風が確立した作品であった7)。
　また、特筆する点として、自身が設計した公園の改修設計をできたことにある。果たして、一度設計した公園をもう一度設計することができた造園家はどれだけいるだろうか―。事務所設立後の設計1号・羽衣公園の改修設計(1985)、公園遊具“石の山”で有名となった入谷町南公園の改修設計(1981)、池原の代表作・代々木公園の水景の基本構想(1988)がある。

５．16日会と「ランドスケープ」
　ランドスケープ職能の発展のために職能を周知させ、内部的には評論誌となる雑誌をつくろうとの想いが池原謙一郎･佐藤昌・前島康彦をはじめとして、当時満ちていた。これらの想いを持った者は、毎月16日に集まって非常に熱心に討論を続けた。メンバーには三好・川本昭雄・前野淳一郎・小林治人・坂田道男・樋渡達也・坂本新太郎らがいた。中でも池原がキーマンとなっていた。この活動を佐藤昌の出資によって形にしたものが雑誌「ランドスケープ」となったのだった。メンバーは仕事後に深夜まで創刊に向けた討議や準備を行っていたという8)。

６．まとめ
池原の思想は作品を通してみることができる。そしてそれは、“造ればいい式のノルマ義務的な公園増産運動”が生み出した“平面的な限定空間として処理する惰性的習慣”による“公園の性能低下”であり、“今まで公園の造成と運営面で第一に感じてきた抵抗感は、このお役所的な雰囲気3)”の払拭であったのかもしれない。


補注・文献
1) 清水正之(2004)：上原賞受賞者に聞く，ランドスケープ研究67巻4号
2) 北村信正(1985)：上原賞受賞者に聞く，造園雑誌48巻3号
3) 公園緑地(1963)：都市公園制定90周年記念号・都市公園はどうあるべきか，vol.24 No.2
4) 蓑茂寿太郎(1988)：｢造園デザイン・コンペ論｣特集にあたって、造園雑誌52巻2号
5) 池原謙一郎(1992)：園をつくる，マルモプランニング
6) ｢計画者の立場から−コンペ案と実施案の間(1972年)；都市公園51号
7) 蓑茂寿太郎(2002)：上原賞受賞者に聞く、ランドスケープ研究66巻4号
8) 樋渡達也氏インタビュー(2006.07.09)
3) 公園緑地(1963)：都市公園制定90周年記念号・都市公園はどうあるべきか，vol.24 No.2

日本住宅公団の誕生と団地造園の展開


武　田　重　昭
小　林　邦　隆

１．日本住宅公団の誕生
日本住宅公団は、住宅金融公庫法と公営住宅法の中間的な役割を果たす日本の住宅施策の三本柱の一つとして、都市に流入するアッパーミドルクラスを対象に短期間に大量の住宅を供給することを使命として昭和30年（1955）に設立された。ここには国家が国民に対して住宅や生活様式を提供するという大義が見て取れる。公団における初期の造園分野の仕事も、このような状況を多分に反映したものだったと考えられる。当時、技術嘱託として公団に赴任していた佐藤昌は「個人の庭は公共の庭に変わることは欧米都市の歴史が物語つているところであり、この公共庭の仕事は我々造園家に課せられた重大な仕事であり、後世に伝えられるべき新しい技術であろう。この意味において我々は、スタートから又根柢からこの職場における仕事を再検討し、新しい技術体型を樹て直す必要があると思うのである。」（みどり会機関紙「みどり」NO.1・1958.3）と述べ、公団の担う社会的役割の重要さを唱えている。

２．コミュニティ形成のための団地造園
　日本住宅公団の発足以前にも、震災復興を機に設立された同潤会やそれを引き継いだ住宅営団など、日本における都市の集合住宅の取り組みは既に多くの実績があり、住宅と庭をそれぞれ集合させて衛生的かつ効率的に住むという「団地」の原型は既に存在していたと言える。しかし、1,000戸を超える規模での大団地の建設については、公団の発足以前には、３団地を数えるのみであり、郊外での大規模な団地建設や宅地開発は、日本ではじめての挑戦であったと言える。大規模団地をつくるということは、多くの世帯が集まって生活する環境を一時にしてつくることである。このような新しい「まち」をつくる上では、そこに住まう人々の生活基盤としてのハード整備とあわせて、コミュニティの形成が重要な命題となり、プレイロットや歩行者空間を中心とした、屋外空間での人々の暮らし方の提案が不可欠であった。これにより、それまでの公園緑地の計画・設計とは異なる、集合住宅と一体となった地域のコミュニティ形成に資する屋外空間を対象とした「団地造園」という新しい職業領域が誕生することとなった。

３．団地タイプごとの団地造園の変遷
昭和30年度から49年度末までの20年間における公団の住宅建設の実績は約79万戸（賃貸50万戸・分譲29万戸）であり、これら初期の団地は、大きく以下の３タイプに分類される。
３−１．周辺依存型小規模団地タイプ
公団設立当初は、既成市街地あるいはその周辺に立地する小規模な団地で、生活関連施設を周辺の市街地に依存する『周辺依存型小規模団地』が多数を占めた。公団がまず入手できた土地は、工場跡地など都市部において住宅地として評価されていなかった場所が多く、このようなサイトでの団地の創造は地区のイメージを刷新するという、都市の活性化の機能も果たしていた。このタイプ代表的な団地には、牟礼団地（三鷹市・昭和31年・490戸）、大島団地（江東区・昭和32年・360戸）、金町団地（葛飾区・昭和33年・226戸）などがあり、いずれも500戸未満の小規模な団地である。
ここでは、4,5階建ての南面平行配置の住棟とその前面に広がる芝生のスクエアという「団地の原風景」が形成された。4時間日照とプライバシー確保の機能的要求が広いオープンスペースを担保することつながった。「集団住宅団地内空地ノ緑化方法ニ関スル研究」などの調査研究が実施され、単純な空間構成と費用の乏しい条件のなかで、植栽樹種の選定や住棟との関係における景観の演出、施工や管理の方策が検討されている。
３−２．一般団地タイプ
　経済復興が軌道に乗り、既に過度な都市化が進展していた状況下では、既成市街地内での土地取得は容易ではなかった。そのため、比較的まとまった用地の取得が可能であった郊外の都市施設が整備されていない地域において、住宅と必要な生活施設を一体的に建設する『一般団地』の建設も進められた。既成市街地内での開発と異なり、団地の大規模化伴い、小学校、郵便局、交番、店舗など種々の施設を団地とあわせて導入し、生活に必要な一通りの機能を有した「まち」の構成をつくることがはじめられた。代表的な例としては、ひばりが丘団地（東久留米市・昭和34年・2,714戸）、桜堤団地（武蔵野市・昭和34年・1,019戸）、霞ヶ丘団地（上福岡市・昭和34年・1,793戸）など、いずれも規模は1,000戸を超えるものであり、これまでに例のない大規模な団地が相次いで建設されはじめる。屋外空間についても施設と同様、周辺に依存することなく、団地内での完結したオープンスペースの構成が求められるようになり、複数のプレイロットとそれらをつなぐ歩行者空間が整備された。
　さらに昭和30年代後半より、草加松原団地（草加市・昭和37年・5,926戸）浜甲子園団地（西宮市・昭和37年・4,613戸）、豊四季台団地（柏市・昭和39年・4,666戸）、など『一般団地』の規模が大きくなるにつれ、画一的で単調な景観がより鮮明に浮きあがるという問題が生じた。これに対応するために、団地の配置計画は南面平行配置を基本としながらも、住棟形状やアクセス方式の違う住棟の組み合わせ、屋外空間を中心とした住棟構成などが試みられるようになった。住戸まわりの生活領域や多様な景観構成を生み出す手法などが検討され、複数の住棟のグルーピングとオープンスペースの構造化が団地設計上の重要な役割を担うようになる。
３−３．宅開団地タイプ
一方で、公団設立初年度から土地区画整理事業により、地域の都市基盤整備を行い、宅地を開発することも進められた。整備された宅地は、民間へ分譲されると同時に団地建設の用地にもあてられた。このような宅地の開発を行った上で団地を建設する『宅開団地』の代表事例としては、多摩平団地（多摩市・昭和33年・6,068戸）、常盤平団地（松戸市・昭和35年・4,839戸）、高根台団地（船橋市・昭和36年・4,650戸）などがあげられる。ここでの団地造園の特徴のひとつは、近隣住区理論を実践したことがあげられる。また、道路整備もあわせて実施することから、交通計画とコミュニティ計画が一体となった、歩車分離によるペデストリアンゾーンの導入も容易であった。このような都市の基盤整備と団地開発を一体的に整備していく実績は、その後の泉北、多摩、高蔵寺などのニュータウン整備へとつながる礎を築くことになる。

４．造園設計の外部委託とそのツールの開発
一定レベルの水準を満たしながら、迅速で効率的な団地建設を行うための基本的な方針として、公団設立同年の昭和30年12月23日（公団の設立認可は7月18日）、「昭和30年度設計基準」が制定された。戦前より続く集合住宅づくりの歴史的蓄積を基に、住宅や住棟配置の基本的考え方が公団設立当初から既に示されていたことになる。この設計基準は、大量供給のためのツールであったと同時に、団地建設の目的として良好な近隣の形成をあげるなど、コミュニティ形成の重要性や団地の社会的位置づけについても明言しており、そのために必要な整備水準を規定したものでもあった。
大量の住宅供給が求められるなかで、公団の造園職員が団地のマスタープラン作成に関わることは稀であった。沖中健氏はこのような配属の状況に関し、以下のように述べている。「団地を創り上げる色々の仕事の中、配置設計と造園設計は、その団地の性格を決定づける二つの大きな要素であり、両者を別々に計画するということはもともと無理なことである。（中略）団地のマスタープランをやる時から造園的な確かな知識が加われば、もう少しうるおいのある住み心地が、今よりスムースに出来上がる事もあるのではないか。」（みどり会機関紙「みどり」NO.4・1959.1）このような主張からも明らかなように、公団の造園職員の数は圧倒的に不足していた。戦前より公共造園に関する業務は、計画から設計に至るまで全てを官庁の技術者が行っていた。公団における造園設計の業務も、公団の造園職員自らが行っていたが、事業量の増加や団地の大規模化に伴う設計の多様化によって、より効率的な設計システムが求められるようになった。そのような状況への対応策として、昭和35年より設計業務を外部のコンサルタントへ委託することが試行される。当時の造園コンサルタントは、まだ産声をあげたばかりの状況であり、その職業領域も十分に確立されたものではなかったが、公団とコンサルタントの共同作業にはじまり、徐々に技術や知識を伝承するかたちで、設計の外部化が図られていった。
このような造園設計コンサルの業務を支え、大量の設計を効率的・合理的に進めるためのツールとして、「造園施設標準設計図集」が取りまとめられた。図集作成にあたっては、住棟と同様、屋外空間の画一化を招く恐れがあるなどの懸念が当初よりなされていたが、個々の施設のデザインに追われることなく、造園設計の本来の目的である屋外空間の構成とその質の向上に取り組めるよう開発された。

５．団地造園の成果と課題
公団の誕生当初の使命は、住宅の大量供給であり、新しい住まい方の提案であった。それに伴い団地造園の領域もコミュニティ形成のための屋外空間のあり方とそれをいかに効率的につくるかという方法を模索し続ける。それは、要領や図集などのツールの整備に見られるように、造園設計のシステムを確立し、領域の専門化・分化を図ることで効率的に業務を行うことであり、これにより造園コンサルという職業領域が確立されることにもなった。しかし一方で、それまで一つの職能として行われていた屋外空間の企画・計画・設計・施工はそれぞれ独立し、空間総体のあり方を問う機能は薄らいだことは否めない。
公団住宅の量的供給が一定の成果をあげた６０年代以降、住宅の問題が量から質へと転換されるなかにあっても、効率性を追及するためにつくられたこのようなシステムが大きく再編されることはなかった。効率的な機能分担が求められた時代の手段に捉われることなく、本来の屋外空間に求められる意味に立ち返り、造園の職能をいかに再編していくかは、今後の重要な課題と考えられる。この視点から、団地造園の歴史を捉えると、そのはじまりにおける「公共の庭の仕事」が目指した態度が示すものは、現在においても学ぶべき点が少なくないのではないだろうか。